目次
気候変動への対応策
気候変動の緩和策と適応策の関係
リスク・ハザード・曝露・脆弱性と将来の社会経済条件
気候変動適応のタイプとレベル
実施すべき適応策の3つの方向性
気候変動適応策に対する分野別の考え方
適応策と地域政策の統合
適応基本方針の策定
地域における適応策検討の手順
長野県における各種分野の適応策
九州における自然災害・沿岸域分野の適応策
四国における水環境・水資源分野の適応策
高知県における農業分野〈水稲生産と品質〉の適応策
筑波山における自然生態系分野〈森林〉の適応策
全国の健康分野の適応策
東京圏における都市生活分野の適応策と緩和策
気候変動の影響評価に基づく適応策立案の流れ
適応策立案編〈1～4章〉の要点
影響評価の前提となるシナリオ
地域気候予測に必要な大気大循環モデル
気候変化予測のための大気大循環モデルの特性
地域気候モデルによる力学的ダウンスケール
バイアス補正のための統計的ダウンスケール
統計的ダウンスケール法の実際
ダウンスケールの限界
不確実性の連鎖
力学的ダウンスケールのための境界条件
ダウンスケールの情報利用者への提言
データ同化研究の実例
気象モデルのダウンスケール予測のためのデータ同化
都市環境モデルのデータ同化
大気循環物質モデルのデータ同化
海洋モデルのデータ同化
陸面過程モデルのデータ同化
影響評価の概要
影響評価のための統合評価モデル
分野別の影響評価手法とそのケーススタディ
水資源
水に関する災害
森林
農業
熱中症・熱関連死亡
影響評価ツールの実例
影響の経済評価
極端現象による影響のとらえ方
適応策の国際展開の必要性とその意義
気候変動対処のための政策、資金、海外動向
科学主導型適応策とコミュニティ主導型適応策
科学主導型適応策
コミュニティ主導型適応策
気候変動適応研究推進プログラムによる海外展開
スリランカにおける気候変動の洪水への影響
ベトナム・メコンデルタ
気候変動適応指数の活用
アジア太平洋地域での適応策の展開に向けて
