目次
まえがき
刊行にあたって
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
要旨
教育に関する持続可能な開発目標（SDGs）における若者
A章（Chapter A）教育機関の成果と教育・学習の効果
インディケータA1：成人の学歴分布
インディケータA2：若年者の就学及び就業状況
インディケータA3：最終学歴別の就業状況
インディケータA4：教育による所得の増加
インディケータA5：教育からの収益：教育投資への誘因
インディケータA6：教育の社会的成果
インディケータA7：成人教育への参加の平等度
B章（Chapter B）教育機会・在学・進学の状況
インディケータB1：初等教育から高等教育までの在学率
インディケータB2：幼児教育
インディケータB3：後期中等教育修了率
インディケータB4：高等教育進学率
インディケータB5：高等教育卒業率
インディケータB6：高等教育機関における留学生と外国人学生
C章（Chapter C）教育支出
インディケータC1：在学者一人当たり教育支出
インディケータC2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
インディケータC3：教育支出の公私負担割合
インディケータC4：公財政教育支出
インディケータC5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
インディケータC6：教育支出の使途別構成
インディケータC7：教員の給与支出を決定する要因
D章（Chapter D）教員・学習環境・学校組織
インディケータD1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
インディケータD2：学級規模と教員一人当たり生徒数
インディケータD3：教員と学校長の給与
インディケータD4：教員と学校長の授業時間数及び勤務時間数
インディケータD5：教員の構成
インディケータD6：学校への公的資金配分
インディケータD7：教職を離れる教員の割合
付録1 教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
付録2 主要な基本データ
付録3 資料・算定方法・テクニカルノート
『図表でみる教育』出版への協力者
注目の教育インディケータ
前書きなど
はじめに：インディケータとその枠組み
（…前略…）
■『図表でみる教育OECDインディケータ』の章とインディケータの構成
『図表でみる教育OECDインディケータ（2021年版）』の各インディケータは、この枠組みの中で作成されてきた。各章は、教育制度全体の視点から構成されているが、各インディケータは教育段階や教育環境に分けて分析されているため、枠組みの複数要素を取り上げている場合もある。
□A章「教育機関の成果と教育・学習の効果」には、国民の全体的な学歴というかたちでの教育の結果や成果、影響ならびに、学習面および経済的、社会的な成果に関するインディケータが含まれる。こうした分析を通して、A章のインディケータは、例えば生涯学習に関する政策立案に役立つ背景情報を提供する。また、成果と影響が国の戦略目標に合致しない分野への取り組みに必要な政策手段についても、知見を与える。
□B章「教育機会・在学・進学の状況」は、幼児教育から高等教育までの教育制度全体について考察し、各教育段階及びプログラムの生徒・学生の在学や進学、修了に関するインディケータを示す（表A）。これらのインディケータは、各教育段階での結果が次の教育段階への投入に役立ち、進学率が学級、教育機関、教育制度レベルでの政策や実践の結果である限り、結果と成果を組み合わせたものと考えられる。しかし、例えば、不平等の問題への取り組みや留学の促進に政策介入が必要な分野を特定するための「背景」を示す場合もある。
C章とD章は、教育制度への投入に関係する。
□C章「教育支出」は、教育や教育機関への支出とその公私負担割合、教育機関が課す授業料、及び学生に対する財政支援のしくみに関するインディケータを示す。これらのインディケータは主に政策手段であるが、特定の学習成果を説明するのにも役立つ。例えば、在学者一人当たり教育支出は、個人学習者に最も直接影響する重要な政策措置となる一方で、学校での学習環境や教室での生徒の学習条件に対する制約にもなる。
□D章「教員・学習環境・学校組織」は、授業時間、教員と学校長の勤務時間及び給与などのインディケータを提示するが、これらのインディケータは、実行可能な政策手段を表すだけでなく、同時に教育の質や個人レベルの教育成果の背景を示すものでもある。また、教員の構成に関するデータも取り上げている。
『図表でみる教育OECDインディケータ』には、掲載されている通常のインディケータと中核となる統計データに加えて、コラムでの分析も含まれている。こうしたコラムは、たいていの場合、インディケータの理解に役立つ調査結果や、調査結果を補完する少数の国に関する補足的な分析を提供している。
（…後略…）
