目次
まえがき
刊行にあたって：未来に向けての構築（OECD事務総長：アンヘル・グリア）
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
要旨
持続可能な開発目標（SDGs）における教育目標
A章（Chapter A）教育機関の成果と教育・学習の効果
インディケータA1：成人の学歴分布
表A1.1．25～64歳人口の学歴分布（2016年）
表A1.2．25～34歳人口の学歴分布の推移（2000年、2005年、2010年、2015年、2016年）
表A1.3．25～64歳人口の高等教育修了者の専攻分野別の割合（2016年）
インディケータA2：後期中等教育卒業率
表A2.1．後期中等教育の普通プログラム・職業プログラムの卒業者（2015年）
表A2.2．後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育卒業率（2015年）
表A2.3．後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育初回卒業率の推移（2005年、2010年、2015年）
インディケータA3：高等教育卒業率
表A3.1．高等教育卒業者の専攻分野別の割合（2015年）
表A3.2．高等教育初回卒業者の特徴（2015年）
表A3.3．高等教育初回卒業率（教育段階別）（2015年）
インディケータA4：親の学歴と高等教育進学率
表A4.1．両親が高等教育未修了者である成人の学歴（プログラム別、年齢層別）（2012年、2015年）
表A4.2．少なくとも両親のどちらかが高等教育修了者である成人の学歴（プログラム別、年齢層別）（2012年、2015年）
表A4.3．大学型高等教育または上級研究学位プログラムの学位取得の可能性の変化（男女別、年齢層別、両親の学歴別）（2012年、2015年）
インディケータA5：最終学歴別の就業状況
表A5.1．25～64歳人口の学歴別就業率（2016年）
表A5.2．25～34歳人口の学歴別就業率の推移（2000年、2005年、2010年、2015年、2016年）
表A5.3．25～64歳人口の高等教育修了者の就業率（専攻分野別）（2016年）
表A5.4．25～34歳人口の学歴別就業状況（2016年）
インディケータA6：教育による所得の増加
表A6.1．労働者の相対所得（学歴別）（2015年）
表A6.2．中央値と比較した所得分布（学歴別）（2015年）
表A6.3．男女間の所得比較（学歴別、年齢層別）（2015年）
インディケータA7：教育からの収益：教育投資への誘因
表A7.1a．男性が高等教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2013年）
表A7.1b．女性が高等教育の修了する場合の私的費用と私的利益（2013年）
表A7.2a．男性が高等教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2013年）
表A7.2b．女性が高等教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2013年）
表A7.3a．男性が高等教育を修了する場合の私的／公的費用と私的／公的利益（教育段階別）（2013年）
表A7.3b．女性が高等教育を修了する場合の私的／公的費用と私的／公的利益（教育段階別）（2013年）
インディケータA8：教育の社会的成果
表A8.1．「うつ病になったことがある」と回答した成人の割合（男女別、年齢層別、学歴別）（2014年）
表A8.2．「うつ病になったことがある」と回答した成人の割合（就業状況別、学歴別）（2014年）
表A8.3．「うつ病になったことがある」と回答する可能性の変化（学歴別、就業状況別）（2014年）
インディケータA9：後期中等教育修了率
表A9.1．後期中等教育修了率（プログラムの性格別、男女別）（2015年）
表A9.2．後期中等教育入学者の状況別分布（プログラムの性格別、理論上の履修期間（N）及び理論上の履修期間後2年（N＋2））（2015年）
B章（Chapter B）教育への支出と人的資源
インディケータB1：在学者一人当たり教育支出
表B1.1．在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出（2014年）
表B1.2．在学者一人当たり年間教育支出の使途別（教育、研究・開発、補助的サービス）構成（2014年）
表B1.3．在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（教育段階別）（2008年、2011年、2014年）
インディケータB2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
表B2.1．教育機関に対する支出の対GDP比（教育段階別）（2014年）
表B2.2．教育機関に対する支出の対GDP比の推移（教育段階別）（2005年、2010～2014年）
表B2.3．教育機関に対する支出の対GDP比（財源別、教育段階別）（2014年）
インディケータB3：教育支出の公私負担割合
表B3.1a．教育支出の公私負担割合（教育段階別）（2014年）
表B3.1b．教育支出の公私負担割合（私費内訳別、教育段階別）（2014年）
表B3.2a．初等・中等・高等教育以外の中等後教育機関への支出に占める公財政支出の割合の推移と公的支出及び私費負担の変化指数（2005年、2008年、2011～2014年）
表B3.2b．高等教育機関への支出に占める公財政支出の割合の推移と公的支出及び私費負担の変化指数（2005年、2008年、2011～2014年）
表B3.3．在学者一人当たり年間公財政教育支出（教育機関の種類別）（2014年）
インディケータB4：公財政教育支出
表B4.1．一般政府総支出に占める公財政教育支出（2014年）
表B4.2．一般政府総支出に占める公財政教育支出の推移（2005年、2008年、2010?2014年）
表B4.3．資金移転前後の政府レベル別公財政教育支出（2014年）
インディケータB5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
表B5.1．高等教育機関における推定平均年間授業料（2015～16学年度）
表B5.3．国公立高等教育機関における専攻分野別平均年間授業料（2015～16学年度）
表B5.4．各種財政支援を受ける学生の割合（2015～16学年度）
インディケータB6：教育支出の使途別構成
表B6.1．消費的支出と資本的支出の割合（教育段階別）（2014年）
表B6.2．消費的支出の支出項目別構成（2014年）
表B6.3．教育機関の種類別消費的支出の構成（2014年）
インディケータB7：教育支出の水準を決定する要因
表B7.1．生徒一人当たり教員給与支出（国公立教育機関）（教育段階別）（2010年、2015年）
表B7.2．生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（初等教育）（2015年）
表B7.3．生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（前期中等教育）（2015年）
C章（Chapter C）教育機会・在学・進学の状況
インディケータC1：初等教育から高等教育までの在学率
表C1.1．年齢層別在学率（2005年、2015年）
表C1.2．15～20歳人口に占める在学者の割合（2005年、2015年）
表C1.3．後期中等教育のプログラム別・年齢層別在学率（2015年）
インディケータC2：幼児教育
表C2.1．幼児教育及び初等教育の年齢別在学率（2005年、2015年）
表C2.2．早期幼児発達教育と就学前教育プログラム（2015年）
表C2.3．幼児教育機関に対する教育支出（2014年）
表C2.4．就学前教育における教育のみのプログラムと一体型プログラム（2015年）
表C2.5．OECD加盟国及び非加盟国の幼児教育プログラム
インディケータC3：高等教育進学率
表C3.1．高等教育新入学者の専攻分野別・男女別割合（2015年）
表C3.2．高等教育初回入学者の特徴（2015年）
表C3.3．高等教育の教育段階別初回進学率（2015年）
インディケータC4：高等教育機関における留学生と外国人学生
表C4.1．高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生（2015年）
表C4.2．高等教育の在学者の専攻分野別割合（留学生・外国人学生別）（2015年）
表C4.3．外国人学生及び留学生の各種傾向（2015年）
インディケータC5：若年者の就学及び就業状況
表C5.1．18～24歳人口の就学者及び非就学者の就業状況別割合（2016年）
表C5.2．若年成人に占める就学者及び非就学者の就業の有無別・年齢層別割合の推移（2000年、2005年、2010年、2015年、2016年）
インディケータC6：成人教育への参加
表C6.1a．学校教育や学校教育以外の教育への参加率（2012年、2015年）
表C6.1b．学校教育や学校教育以外の教育への参加希望の有無と参加の障害（2012年、2015年）
表C6.2a．学校教育や学校教育以外の教育への参加率（年齢層別、家庭での年少の子どもの有無別）（2012年、2015年）
表C6.2b．学校教育や学校教育以外の教育への参加率（男女別、家庭での年少の子どもの有無別）（2012年、2015年）
表C6.3a．学校教育や学校教育以外の教育への参加率（就業状況別、ボランティア活動への参加状況別）（2012年、2015年）
表C6.3b．学校教育や学校教育以外の教育への参加率（年齢層別、ボランティア活動への参加状況別）（2012年、2015年）
D章（Chapter D）学習環境と学校組織
インディケータD1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
表D1.1．義務教育（普通プログラム）の授業時間（2017年）
表D1.2．義務教育（普通プログラム）の体系（2017年）
表D1.3a．初等教育段階の教科別授業時間（2017年）
表D1.3b．前期中等教育段階（普通プログラム）の教科別授業時間（2017年）
インディケータD2：学級規模と教員一人当たり生徒数
表D2.1．教育機関の設置形態別平均学級規模（2015年）
表D2.2．教員一人当たり生徒数（2015年）
表D2.3．教育機関の設置形態別教員一人当たり生徒数（2015年）
インディケータD3：教員の給与
表D3.1a．教員の法定給与（標準的な教員資格）（勤続年数別）（2015年）
表D3.2a．高等教育修了の就業者の所得に対する教員給与の比率（実際の給与）（2015年）
表D3.4．教員の実際の平均給与（年齢層別、男女別）（2015年）
インディケータD4：教員の授業時間数及び勤務時間数
表D4.1．教員の授業時間数及び勤務時間数（2015年）
表D4.2．教員の年間授業時間数の推移（2000年、2005～2015年）
表D4.3．教員の業務と職務（2015年）
インディケータD5：教員の構成
表D5.1．教員の年齢構成（2005年、2015年）
表D5.2．教員の男女別構成（教育段階別）（2015年）
表D5.3．教員の男女別構成（年齢層別、教育段階別）（2005年、2015年）
インディケータD6：高等教育の出願・入学基準
表D6.1．高等教育第一学位プログラムの入学制度（2017年）
表D6.3．高等教育への入学に求められる資格と学業成績の最低要件（政府見解）（2017年）
表D6.4．高等教育第一学位プログラム入学の出願プロセス（2017年）
表D6.5．高等教育第一学位プログラムへの入学の可否判定に利用される試験とテスト（2017年）
付録1 教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
表X1.1a．教育段階別の標準卒業年齢（2015年）
表X1.1b．教育段階別の標準入学年齢（2015年）
表X1.2a．指標の算定対象となった会計年度及び学年度（OECD加盟国）
表X1.2b．指標の算定対象となった会計年度及び学年度（OECD非加盟国）
表X1.3．義務教育の開始年齢と終了年齢（2015年）
付録2 主要な基本データ
表X2.1．主要基準統計（調査年は2014年、2015年（暦年））
表X2.2．主要基準統計（調査年は2005年、2008年、2010年、2011年、2012年、2013年（暦年）、時価）
表X2.3．主要基準統計（調査年は2005年、2008年、2010年、2011年、2012年、2013年（暦年）、2014年不変価格）
表X2.4a．標準的な教員資格を有する教員の勤続年数別法定給与（2015年）
表X2.4b．最低限の教員資格を有する教員の勤続年数別法定給与（2015年）
表X2.4e．教員給与の算定に用いた参照データ（2000年、2005～2015年）
表X2.4f．各国通貨による実際の教員給与の平均の推移（2000年、2005年、2010～2015年）
表X2.5．勤続15年の教員と教員資格（2015年）
表X2.6．就学前・初等・前期中等・後期中等教育教員の学歴別の割合（2015年）
付録3 資料・算定方法・テクニカルノート
『図表でみる教育』出版への協力者
前書きなど
『図表でみる教育OECDインディケータ』は、世界中の教育の現況に関する情報源として信頼できるものであり、OECD加盟35か国及び多数のOECD非加盟国の教育制度について、その構造や財政、成果に関するデータを提供している。
『図表でみる教育OECDインディケータ（2017年版）』は、本書に掲載する100を超える図、80を超える表、さらにホームページで参照可能な多くの図表とともに、教育機関の成果、各国を通じた教育・学習の効果、教育に投入される財政的・人的資源、教育機会と在学・進学の状況、学習環境と学校組織など、教育のさまざまな側面についての重要な情報を提供している。
2017年版で新たに取り上げる内容は以下の通りである。
・専攻分野に焦点を当て、後期中等教育段階と高等教育段階の在学率の推移、学生の移動、これらの専攻分野で取得される学歴の労働市場での成果について、分析を行っている。
・「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals, SDGs）」の目標4についての特集章を設け、目標達成に向けたOECD加盟国及び非加盟国の進捗状況を評価する。
・後期中等教育修了率に関する新たなインディケータでは、卒業する者やまだ在学している者、中途退学する者の割合を分析する。
・各国の高等教育への入学基準に関する新インディケータでは、高等教育の入学制度について洞察を与える。
