目次
まえがき
刊行にあたって（OECD事務総長アンヘル・グリア）
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
ISCED-2011の新分類について
要旨
A章（Chapter A）教育機関の成果と教育・学習の効果
インディケータA1：成人の学歴分布
表A1.1a．25～64歳人口の学歴分布（2014年）
表A1.2a．後期中等教育以上の学歴取得率（年齢層別）（2014年）
表A1.3a．高等教育の学歴取得率（プログラム別・年齢層別）（2014年）
表A1.4a．年齢層別学歴取得率の推移（2000年、2005年、2010年、2014年）
表A1.5a．後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を最終学歴とする成人のプログラムの性格別・男女別割合（2014年）
表A1.6a．25～64歳人口の問題解決に情報通信技術（ICT）を活用するスキルとレディネス（学歴別）（2012年）
インディケータA2：後期中等教育卒業率
表A2.1．後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育卒業率（2013年）
表A2.2．後期中等教育の普通プログラム・職業プログラムの卒業者（2013年）
表A2.3．高等教育以外の中等後教育職業プログラムの卒業者（2013年）
表A2.4．後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育卒業率（2005年、2013年）
インディケータA3：高等教育卒業率
表A3.1．高等教育の初回卒業率（ISCEDの段階別）（2013年）
表A3.2．高等教育初回卒業者の特徴（2013年）
表A3.3．高等教育卒業者の専攻分野別の割合（2013年）
表A3.4．高等教育初回卒業者に占める女性及び留学生の割合（ISCEDの段階別）（2013年）
表A3.5．全卒業者及び留学生の卒業者に占める自然科学・工学プログラム卒業者の割合（ISCEDの段階別）（2013年）
インディケータA4：親の学歴と高等教育進学率
表A4.1a．年齢層別の学歴の世代間移動（2012年）
表A4.2d．高等教育修了第一世代／それ以外の高等教育修了者の就業状況別・男女別・年齢層別の割合（2012年）
表A4.2e．高等教育修了第一世代の就業形態別・男女別・年齢層別の割合（2012年）
表A4.3a．親及び本人の学歴別・男女別・年齢層別にみた月収が最上層25%に入る可能性（2012年）
インディケータA5：最終学歴別の就業状況
表A5.1a．学歴別就業率（2014年）
表A5.2a．学歴別失業率（2014年）
表A5.3a．学歴別就業率の推移（年齢層別）（2000年、2005年、2010年、2014年）
表A5.4a．学歴別失業率の推移（年齢層別）（2000年、2005年、2010年、2014年）
表A5.5a．後期中等教育または高等教育以外の中等後教育修了者のプログラム別就業状況（2014年）
表A5.6a．25～64歳人口の問題解決に情報通信技術（ICT）を活用するスキルとレディネス（仕事で要求されるICT スキル別）（2012年）
インディケータA6：教育による所得の増加
表A6.1a．雇用収入を有する成人の相対所得（学歴別・年齢層別・男女別）（2013年）
表A6.2a．男女間の所得比較（学歴別・年齢層別）（2013年）
表A6.3．フルタイム及び通年労働者、パートタイム労働者、無収入者の割合（学歴別・年齢層別・男女別）（2013年）
表A6.5a．雇用収入を有する15～24歳就学者の相対所得（学歴別・男女別）（2013年）
表A6.5b．15～29歳人口に占める雇用収入のある者の割合（年齢層別・就学状況別）（2013年）
インディケータA7：教育からの収益：教育投資への誘因
表A7.1a．男性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2011年）
表A7.1b．女性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2011年）
表A7.2a．男性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2011年）
表A7.2b．女性が後期中等教育または高等教育以外の中等後教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2011年）
表A7.3a．男性が高等教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2011年）
表A7.3b．女性が高等教育を修了する場合の私的費用と私的利益（2011年）
表A7.4a．男性が高等教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2011年）
表A7.4b．女性が高等教育を修了する場合の公的費用と公的利益（2011年）
インディケータA8：教育の社会的成果
表A8.1．「健康状態が良い」と回答する可能性（学歴別）（2012年）
表A8.2．「月に1回以上ボランティア活動をする」と回答する可能性（学歴別）（2012年）
表A8.3a．「他者を信頼する」と回答する可能性（学歴別）（2012年）
表A8.4．「政治に発言権があると思う」と回答する可能性（学歴別）（2012年）
インディケータA9：就業と所得に対するスキルの影響
表A9.1［L］．読解力の習熟度別の就業可能性（学歴別）（2012年）
表A9.1［N］．数的思考力の習熟度別の就業可能性（学歴別）（2012年）
表A9.1［P］．問題解決のためにICTを活用するスキルとレディネス別の就業可能性（学歴別）（2012年）
表A9.2［L］．読解力の習熟度別の所得の差（学歴別）（2012年）
表A9.2［N］．数的思考力の習熟度別の所得の差（学歴別）（2012年）
表A9.2［P］．問題解決のためにICTを活用するスキルとレディネス別の所得の比較（学歴別）（2012年）
インディケータA10：教育と就業における男女差
表A10.1．数学的リテラシー、読解力、科学的リテラシーの成績下位層の男女別割合（PISA2012年調査）
表A10.2．普通プログラム、職業プログラム、モジュール式プログラムの在籍状況の男女差
表A10.3．成人の最終学歴での専攻分野別割合（男女別）
B章（Chapter B）教育への支出と人的資源
インディケータB1：在学者一人当たり教育支出
表B1.1a．在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出（2012年）
表B1.2．在学者一人当たり年間教育支出の使途別（教育、研究・開発、補助的サービス）構成（2012年）
表B1.4．在学者一人当たり（全サービスへの）年間教育支出の対一人当たりGDP比（2012年）
表B1.5a．初等・中等教育・高等教育以外の中等後教育の在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（2000年、2005年、2008年、2010年、2011年、2012年）
表B1.5b．高等教育の在学者一人当たり（全サービスへの）教育支出の推移とその要因（2000年、2005年、2008年、2010年、2011年、2012年）
表B1.6．中等教育の在学者一人当たりプログラム別（全サービスへの）教育支出（2012年）
インディケータB2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
表B2.1．教育機関に対する支出の対GDP比（教育段階別）（2012年）
表B2.2．教育機関に対する支出の対GDP比の推移（教育段階別）（2000年、2005年、2008年、2010年、2011年、2012年）
表B2.3．教育機関に対する支出の対GDP比（財源別・教育段階別）（2012年）
表B2.4．公財政教育支出の対GDP比の変化（2008年、2009年、2010年、2011年、2012年）
インディケータB3：教育支出の公私負担割合
表B3.1．教育支出の公私負担割合（教育段階別）（2012年）
表B3.2a．初等・中等・高等教育以外の中等後教育機関への支出に占める公財政支出の割合の推移と公的支出及び私費負担の変化指数（2000年、2005年、2008年、2010～2012年）
表B3.2b．高等教育機関への支出に占める公財政支出の割合の推移と公的支出及び私費負担の変化指数（2000年、2005年、2008年、2010～2012年）
表B3.3．在学者一人当たり年間公財政教育支出（教育機関の種類別）（2012年）
インディケータB4：公財政教育支出
表B4.1．一般政府総支出及び国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出（2012年）
表B4.2．一般政府総支出及び国内総生産（GDP）に占める公財政教育支出の推移（2000年、2005年、2008 年、2010年、2011年、2012年）
表B4.3．資金移転前後の政府レベル別公財政教育支出（初等・中等・高等教育以外の中等後教育）（2012年）
インディケータB5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
表B5.1a．高等教育機関における自国学生の推定平均年間授業料（学士・修士・博士課程または同等の学位プログラム）（2013～14年度）
表B5.3．学生への財政支援と教育機関における授業料負担（2013～14年度）
表B5.4．学士・修士・博士課程または同等の学位プログラムの学生への公的貸与補助（2013～14年度）
表B5.5．公的貸与補助の返済と軽減・免除（学士・修士・博士課程または同等の学位プログラム（2013～ 14年度）
インディケータB6：教育支出の使途別構成
表B6.1．初等・中等教育段階の教育支出の支出項目別構成（2012年）
表B6.2．教育支出の支出項目別・教育段階別構成（2012年）
インディケータB7：教育支出の水準を決定する要因
表B7.1．生徒一人当たり教員給与支出（教育段階別）（2013年）
表B7.2a．生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（初等教育）（2005年、2010年、2013年）
表B7.2b．生徒一人当たり教員給与支出の算定に用いられた要因（前期中等教育）（2005年、2010年、2013年）
表B7.3．生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（初等教育）（2005年、2010年、2013年）
表B7.4．生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（前期中等教育）（2005年、2010年、2013年）
表B7.5．生徒一人当たり教員給与支出に対する各種要因の寄与度（後期中等教育）（2013年）
C章（Chapter C）教育機会・在学・進学の状況
インディケータC1：初等教育から高等教育までの在学率
表C1.1a．年齢層別在学率（2013年）
表C1.2．後期中等教育及び高等教育以外の中等後教育のプログラム別・年齢層別在学率（2013年）
表C1.3．高等教育在学者の就学形態別・男女別割合（2013年）
表C1.4a．初等・中等教育在学者の教育機関の設置形態別割合（2013年）
表C1.4b．高等教育在学者の教育機関の設置形態別割合（2013年）
表C1.5．5～39歳人口に予想される教育年数（教育段階別・就学形態別・男女別）（2013年）
インディケータC2：幼児教育
表C2.1．幼児教育及び初等教育の年齢別在学率（2005年、2013年）
表C2.2．早期幼児発達教育と就学前教育プログラム（2013年）
表C2.3．幼児教育機関に対する教育支出（2012年）
表C2.4．就学前教育における教育のみのプログラムと一体型プログラム（2013年）
表C2.5．OECD加盟国と非加盟国の幼児教育プログラム
インディケータC3：高等教育進学率
表C3.1．高等教育段階別（ISCED）の初回進学率（2013年）
表C3.2．高等教育初回新入学者の特徴（2013年）
表C3.3．学士課程初回新入学者の特徴（2013年）
表C3.4．高等教育段階別初回新入学者の特徴（2013年）
インディケータC4：高等教育機関における留学生と外国人学生
表C4.1．高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生（2013年）
表C4.2．高等教育の専攻分野別留学生及び外国人学生の割合（2013年）
表C4.3．高等教育機関に在学する留学生及び外国人学生の前居住国・出身国別割合（2013年）
表C4.4．国外の高等教育機関に在学する自国学生の受入国別割合（2013年）
表C4.5．外国人学生及び留学生の各種傾向（2013年）
インディケータC5：若年者の就学及び就業状況
表C5.2a．15～29歳人口の就学者及び非就学者の就業状況別・年齢層別・男女別割合（2014年）
表C5.3a．15～29歳人口の就学者及び非就学者の学歴別・就業状況別・男女別割合（2014年）
表C5.4a．15～29歳人口の就学者及び非就学者の割合（労働時間別・年齢層別）（2014年）
表C5.4b．15～29歳人口の就学者及び非就学者の割合（労働時間別・男女別）（2014年）
インディケータC6：成人教育への参加
表C6.1［P］．雇用主が支援する学校教育や学校教育以外の教育への参加率（問題解決にICTを活用するスキルとレディネスのレベル別）（2012年）
表C6.2a．雇用主が支援する学校教育や学校教育以外の教育への参加率（学歴別）（2011年、2012年）
表C6.2c．雇用主が支援する学校教育や学校教育以外の教育への参加率（職種別）（2011年、2012年）
表C6.2d．雇用主が支援する教育や学校教育以外の教育への参加率（労働時間と雇用契約の種類別）（2012年）
表C6.3a．雇用主が支援する教育や学校教育以外の教育への参加率（仕事を通じた学習活動の頻度別）（2012年）
D章（Chapter D）学習環境と学校組織
インディケータD1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
表D1.1．義務教育（普通プログラム）の授業時間（2015年）
表D1.2．義務教育（普通プログラム）の体系（2015年）
表D1.3a．初等教育段階の教科別授業時間（2015年）
表D1.3b．前期中等教育段階（普通プログラム）の教科別授業時間（2015年）
インディケータD2：学級規模と教員一人当たり生徒数
表D2.1．平均学級規模（教育段階別・設置形態別）（2013年）
表D2.2．教育段階別教員一人当たり生徒数（フルタイム換算）（2013年）
表D2.3．教育機関の設置形態別教員一人当たり生徒数（2013年）
インディケータD3：教員の給与
表D3.1a．教員の法定給与（標準的な教員資格）（勤続年数別）（2013年）
表D3.2a．同等の学歴の就業者の所得に対する教員給与の比率（実際の給与）（2013年）
表D3.3a．教員の法定給与の比較（標準的な教員資格）（2013年）
表D3.4．教員の実際の平均給与（2013年）
表D3.5a．教員給与の推移（標準的な教員資格）（2000～2013年）
表D3.7c．教員の基本給及び追加手当に関連する業務とその他の基準（前期中等教育段階）（2013年）
インディケータD4：教員の授業時間数及び勤務時間数
表D4.1．教員の授業時間数及び勤務時間数（2013年）
表D4.2．教員の年間授業時間数の推移（2000年、2005年、2010年、2013年）
インディケータD5：教員の構成
表D5.1．教員の年齢構成（2013年）
表D5.2．教員の年齢構成（2005年、2013年）
表D5.3．教員の男女別構成（2013年）
表D5.4a．教員の問題解決に情報通信技術（ICT）を活用するスキルとレディネス（2012年）
表D5.4b．教員の仕事におけるICTスキルの使用と仕事に必要なICTスキル及びコンピュータ・スキルに対する自信（2012年）
インディケータD6：学校教育の評価と調査のしくみ
表D6.1c．後期中等教育段階の全国学力テスト（2015年）
表D6.5b．前期中等教育段階の全国学力調査（2015年）
表D6.9．前期中等教育段階の学校監査と学校による自己評価（2015年）
表D6.13．国公立学校のコンプライアンスに関する報告書（分野別・提出先別）（2015年）
インディケータD7：教員及びスクールリーダーの査定
表D7.1．教員査定とスクールリーダー査定（2015年）
表D7.3b．前期中等教育段階における教員査定：資格・ガバナンス・責任（2015年）
表D7.4b．前期中等教育段階における教員査定の特徴（2015年）
表D7.8b．前期中等教育段階におけるスクールリーダー査定：資格・ガバナンス・責任（2015年）
表D7.9b．前期中等教育段階におけるスクールリーダー査定の特徴（2015年）
インディケータD8：教育現場での情報通信技術の利用
表D8.1．コンピュータ1台当たりの生徒数・初めてインターネットを利用した年齢・学校でのインターネット利用頻度（PISA2012年調査）
表D8.2．学校の教育資源の質の変化（2003～2012年）
表D8.3．15歳生徒の読解力の平均得点及び筆記型調査とコンピュータ使用型調査の得点差（男女別）（PISA2012年調査）
表D8.4．教員とICT（情報通信技術）
付録1 教育制度の特徴（教育関連の主要基礎データ）
表X1.1a．教育段階別の標準卒業年齢（2013年）
表X1.1b．教育段階別の標準入学年齢（2013年）
表X1.2a．指標の算定対象となった会計年度及び学年度（OECD加盟国）
表X1.2b．指標の算定対象となった会計年度及び学年度（OECD非加盟国）
表X1.3．義務教育の開始年齢と終了年齢（2013年）
付録2 主要な基本データ
表X2.1．基本データからみた各国の経済状況（調査年は2012年（暦年）、2012年の時価）
表X2.2．主要基準統計（調査年は2012年（暦年）、2012年の時価）
表X2.3．主要基準統計（調査年は2000年、2005年、2008年、2010年、2011年（暦年））
表X2.4a．標準的な教員資格を有する教員の勤続年数別法定給与（2013年）
表X2.4b．最低限の教員資格を有する教員の勤続年数別法定給与（2013年）
表X2.4c．標準的な教員資格を有する教員の給与の推移（2000～2013年）
表X2.4d．最低限の教員資格を有する教員の給与の推移（2000～2013年）
表X2.4e．教員給与の算定に用いた参照データ（2000年、2005～2013年）
表X2.4f．各国通貨による実際の教員給与の平均（2013年）
付録3 資料・算定方法・テクニカルノート
『図表でみる教育』出版への協力者
前書きなど
『図表でみる教育OECDインディケータ』は、世界中の教育の現況に関する情報源として信頼できるものであり、OECD加盟34か国及び多数のOECD非加盟国の教育制度について、その構造や財政、成果に関するデータを提供している。
『図表でみる教育OECDインディケータ（2015年版）』は、100の図、150の表、さらにホームページで参照可能な150の表とともに、教育機関の成果、各国を通じた教育・学習の効果、教育に投入される財政的・人的資源、教育機会と在学・進学の状況、学習環境と学校組織など、教育のさまざまな側面についての重要な情報を取り上げている。
2015年版で新たに取り上げる内容は以下の通りである。
・取得学歴と就業状況に関する2014年のデータ、生徒の受ける授業時間と査定・評価・調査のしくみに関する2015年のデータを示す。
・幼児教育と高等教育について、詳細な分析を行う。
・就業機会と所得へのスキルの影響、教育と就業における男女差、教員及びスクールリーダーの査定のしくみに関する指標を示す。
・高等教育修了第一世代とその教育的・社会的移動について、最近の卒業者の就業状況について、雇用主の支援する学校教育や学校教育以外の教育への参加について、分析を行う。
・教育や学習における問題解決に情報通信技術（ICT）を活用するスキルとレディネスについて、データを示し分析を行う。
・学校での授業日における休憩時間について、教員の標準的な資格について、教員の給与及び追加的報奨金を決める基準について、高等教育の教員の給与について情報を提供する。
・コスタリカとリトアニアのデータを、初めて取り上げる。
