目次
まえがき
刊行にあたって（OECD事務総長、アンヘル・グリア）
はじめに：インディケータとその枠組み
利用にあたって
A章 教育機関の成果と教育・学習の効果
A1：成人の学歴分布
A2：後期中等教育卒業率と高等教育進学率
A3：高等教育卒業率
A4：高等教育修了率
A5：教育・学習への成人の参加
A6：最終学歴別の就業状況
A7：教育からの収益：教育と所得
A8：教育からの収益：教育投資への誘因
A9：教育の社会的成果
A10：教育と経済の関係
B章 教育への支出と人的資源
B1：在学者一人当たり教育支出
B2：国内総生産（GDP）に対する教育支出の割合
B3：教育支出の公私負担割合
B4：公財政教育支出
B5：高等教育機関の授業料と学生への公的補助
B6：教育支出の使途別構成
B7：教育支出額の水準を決定する要因
C章 教育機会・在学・進学の状況
C1：初等教育から高等教育までの在学率
C2：高等教育機関における留学生と外国人学生
C3：若年者の就学及び就業状況
D章 学習環境と学校組織
D1：初等・中等教育学校の生徒の標準授業時間数
D2：学級規模と教員一人当たり生徒数
D3：教員の給与
D4：教員の授業時間数及び勤務時間数
D5：学校選択と各国の政策
D6：学校の教育に対する親の発言機会
前書きなど
OECD加盟国の各政府は、教育を効果的に行う政策を模索しつつ、同時に、教育へのニーズの高まりに応えるための追加資源を探している。
『図表でみる教育OECDインディケータ（2010年版）』は各国に対し、他の国々との比較の中で自国の実績を検証する機会を提供するものである。本書は、各国の教育制度に関する比較可能な最新の指標を多数提供し、教育の現況を国際的に比較・評価する方法について専門家の総意を反映している。
各指標が示すのは、どのような人が教育に関わり、教育にはどの程度の資金が投じられ、教育制度はどのように機能しているかについてである。また、例えば、教育の社会的成果、収入や就業機会に対する教育の影響など、多種多様な教育の成果についても報告している。
2010年版で初めて取り上げる内容は以下の通りである。
・学校選択と、教育に対する親の発言機会についての指標。
・学習成果の向上による長期的な経済効果に関する指標。
・OECD加盟国における、取得学歴別の労働コストを評価する指標。
・学歴取得状況の推移。
・教育に投入される人的資源及び財源に関する最新データ。
・教員給与と高等教育を修了した就業者の所得とを比較する指標。
・成人の教育・訓練への参加状況。
