前書きなど
序文
個人に即した「学習の個別化」は、今後の教育の方向性を考え、政策論議を行おうとする際に、近年非常に関心が持たれてきているテーマである。そのため、教育研究革新センター（CERI）の「未来の教育改革」（Schooling for Tomorrow）プロジェクトで扱うのに適したテーマと言えよう。学校で教える知識や学校組織がすべての者に合う「フリーサイズ」（one-size-fits-all）のものと考える従来のアプローチは、もはや個人のニーズや知識社会全体にはうまく適合しない。このような認識に立って個人に即した「学習の個別化」の問題が浮上してきている。つまり、個人に即した個別化の問題を検討することは、生涯学習の推進と関連し、公共サービス全体を広く改革していくことであり、学校改革それ自体の方向とは別のかたちをとる。ここでは、場としての「学校」という制度的境界を越えて、このテーマを検討するため、「学習」を中心に論点を整理していく。
「個別化」の意味するところは多岐にわたり、また教育の目的と可能性について重い問題提起をするものにちがいない。「個別化」は、今後の自然な方向性と捉えられるかもしれないが、人によっては、個別化は孤立して行われる学習、あるいは社会的結合を促し、どこでも同じ内容のサービスを享受できたこれまでの学校教育から後退する、といった不安をかきたてられるものかもしれない。そのため、本書の執筆者は、個別化を実現するうえでの成功のための前提条件とともに、それぞれ自分独自の解釈も提示している。
「学習の個別化」に関し広く検討する重要性を認識し、2004年5月にロンドンで国際セミナー「個別化学習：公共サービスの未来」が開催された。このセミナーの開催は、イギリス教育・雇用省（DfES）、特に行政革新局（Innovation unit）、シンクタンクであるDemos、そしてCERIとの間での、これまでにない創造的なパートナーシップによって実現できたことである。寄稿された論文は、特に、個別化に対するさまざまなアプローチと彼らが提起する政策課題としての論点に言及している。たとえば、1）最先端の脳の機能研究などからもたらされる学習に関する技術・知識は、学習の将来を予測するためにどのような貢献をするべきなのか、2）科学技術はどのような役割を果たしうるのか、3）教育制度に関わる主要な関係者（教師、保護者と関係職員）による制約としては何があり、その制約をどのように扱うのか、といった問題である。会議は当初イギリス国内向けであったが、寄稿者は国際的であり、その問題は世界的にアピールするものであろう。
OECD教育局長
アン＝バーバラ・イッシンガー（Anne-Barbara Ischinger）
「個別化していく教育」は未来のシナリオか——訳者あとがき
1 本書の目的
本書は、OECD「未来の教育改革」シリーズの1冊である。ここで紹介されているのは、未来の教育として、1人ひとりの子どもにそった注文仕立ての教育へ個別化していく可能性をめぐる議論である。
本書の冒頭に、「学校で教える知識や学校組織がすべての者に合うフリーサイズのものと考える従来のアプローチは、もはや個人のニーズや知識社会全体にはうまく適合しない」という言葉がある。学校という制度に注目するのではなく、学習という観点から、1人ひとりの個別ニーズに応じた教育を提供するという発想の中核には、知識基盤社会に基づく学習観と生涯学習の視点が色濃く反映されている。
（1）個人主義を志向する社会
このような考え方がもたらされた社会背景には、「福祉国家」に裏付けられた現代社会の物質的な豊かさがある。豊かな社会で個人としての自由な生活を求めようとすれば、共通の価値観や公共性への関心は低くなり、文化の多元化やライフスタイルの多様化がもたらされるのは当然の帰結である。このことは、ヨーロッパ諸国のみならず、文化的等質度が高いと言われたわが国も例外ではありえない。
個別化教育を指向することは、このように価値観が多様化した世代の「新しい個人主義」がもたらす教育の必然的方向と考えられる。また、市場主義の行き着く先は、支払い能力のある顧客ニーズに最大限応えることであり、このことを教育で追求すれば、究極的には本書の扱う個人に即した個別化教育に行き着くという見方もある。個別化教育を現実的な施策や実践へと具体化することは種々の困難を伴うが、明らかに個別化教育への需要は存在する。
（2）教育の社会的要請と個人的需要
しかし一方で、学校は、社会が共有しうる価値観を伝える場であり、共生を教える場でもある。学校教育の内容は、このような社会的要請と、個人の能力の伸長という個人的需要の双方のバランスの上に成立する。個別化教育とは、後者の個人側から湧き上がり増大しつつある需要への1つの対応であり、読者は、学校教育が個別化学習だけでは成立しないことを前提に本書を手にする必要がある。表題を「個別化教育」ではなく「個別化していく教育」としたのは、personalising educationの直訳であるだけでなく、個人の需要に応える教育へと世論が過度に傾斜することに対する危惧感、そのニュアンスを暗に含ませた訳者の思いが入っている。
はたして、増大する個人の需要に、この議論の舞台となった英国政府（イングランド）はどのように応えようとするのか。個別化教育は人々の格差を拡大するのか、あるいは逆に格差を是正しうるのか。そして、個別化教育は、現在の英国の教育改革の延長線上に位置づけられうるのか。
本書は、このような問いかけに対し、政治家、行政官、研究者、ジャーナリスト、政策シンクタンク研究員などによる、社会学、学習方法論、脳科学、未来学、組織改革論、文化論、マーケティング論、シナリオ分析などの多様な視点や方法論に依拠した論考を掲載し、回答を試みようとするのである。
（後略）
2007年6月
岩崎久美子
